夏が暑くなるほど、子どもの命を守る教育の重要性も増しているのではないでしょうか。
水泳は遊びではなく命を守る手段です。教育の本質を見直さなくてはいけません。
記事の説明
近年、猛暑の影響で水泳の授業が中止されるケースが増加しています。特に夏季の高温により、屋外プールの稼働日数が大幅に減少し、結果として「25mクロールを泳げる児童」の割合が急落しています。埼玉県のデータによれば、2019年には70％以上だった6年生の泳力が、2023年には男子54.3％、女子46.2％にまで低下しています。
この現象の背景には、気候変動による暑さのみならず、教員の働き方改革、プール施設の老朽化、コロナ禍による授業中止といった複合的な要因があります。日焼けや肌の露出を嫌う子どもが増えていることも、見逃せない要素です。
こうした状況に対し、日本水泳連盟や教育関係者からは強い警鐘が鳴らされており、「泳力の低下は命に関わる」との見解も示されています。特に東日本大震災の経験から、水難事故に対する備えとしての水泳教育の重要性が改めて強調されています。水の特性を体感することが不可欠であり、授業の在り方そのものを見直す必要があるとの指摘が出ています。
高村の考え
水泳教育は、単なる体育の一環ではなく「命を守る力」を育む大切な教育です。ブログでも何度か言ってきてますが、水難事故への対応や着衣水泳のような実践的な教育は、今後ますます求められると考えています。
もちろん、現場には教員不足や働き方改革、プールの老朽化といった問題が山積しています。
しかし、それを理由に水泳教育を削減してしまっては本末転倒です。
ここで必要なのは、課題を解決する柔軟な発想です。
私はその一つとして議会でも取り上げてきましたが、、民間や公共の屋内プール施設の活用を強く提案しています。
屋内であれば猛暑でも授業が可能で、年間を通じた指導体制の構築も現実的です。
また、指導に関してもすべてを教員に任せるのではなく、専門的なスイミングインストラクターに委託することも選択肢として検討すべきです。
民間のノウハウを活用することで、質の高い指導が期待できますし、教員の負担軽減にもつながります。
教育委員会には、こうした民間連携や施設利用に対して、より柔軟な姿勢を持ってもらいたい。
できない理由を並べる前に、できる方法を考えるべきです。
私たちは、子どもたちが未来を安全に生き抜く力を育てる責任があります。そして吹田市は過去からずっと水泳授業にとても力を入れてきた経緯もあります。
水泳教育は命を守る大切な授業であり、決して後回しにしてはなりません。
