災害が発生した際、私たちは情報を求めてインターネットやSNSに頼ることが多くなるかと思います。
しかし、こうした状況では信頼性の低い情報が急速に広がり、被災地やその周辺にさらなる混乱をもたらす危険性が過去には沢山ありました。
誤情報の拡散はあっという間に広がり、必要な支援を遅らせるだけでなく、無駄な労力を費やす原因にもなりかねません。
このブログでは、災害時に拡散されやすいデマの特徴や、それを防ぐために私たちができることについて解説します。
災害時に誤情報に惑わされないために
災害が発生すると、正確な情報を得ることが難しくなり、インターネットやSNSでは信憑性の低い情報が急速に広がることがあります。
こうした情報の拡散は、被災地やその周辺でさらなる混乱を引き起こし、必要な支援が妨げられる可能性があります。そのため、災害時に拡散されやすい誤情報のパターンを理解し、安易に情報を共有しないことが重要です。
災害時に広がる誤情報
災害が発生すると、冷静な判断が難しくなりがちで、その結果、デマが拡散しやすくなります。
特に、被災していない人々が善意で誤情報を広めてしまうことも少なくありません。
感情に訴えるような画像や映像が拡散されやすいですが、それらが本当の情報かどうかを確認し、判断が難しい時はすぐに共有しないことが大切です。
災害時に発生しやすい誤情報のパターン
災害の各段階で異なる種類のデマが流れる傾向があります。
発災初期には、捏造された被害映像や根拠のない犯罪情報が拡散されやすくなります。
また、災害復旧の段階では、物資や避難所に関する偽情報が広がることが多いです。
これらのデマに惑わされないためにも、常に公的機関からの情報を確認することが不可欠です。
SNSでの救助要請に関する注意
災害時、電話がつながらない場合には、やむを得ずSNSで救助要請を行うことがあるかもしれません。
その際、デマと誤解されないように、正確な情報を発信することが求められます。
一方で、SNS上で救助要請を見かけた場合は、その情報の信憑性を確認することが必要です。
発信者のアカウントを確認して、過去の投稿を見る事や、アカウントがいつ立ち上がったものかをチェックする事で、多少の判断材料になる事があります。
詐欺や偽情報への対策
災害時には、詐欺メールやフィッシングサイトが急増することがあります。
寄付や支援を行う際には、信頼できるサイトや公式アプリを通じて行いましょう。
また、悪質商法にも注意が必要です。
契約を急がせるような申し出には、慎重に対応することが大切です。
過去の事例から学ぶ
例えば、2016年の熊本地震の際、「動物園からライオンが逃げた」というデマが広がり、業務を妨害したとして投稿者が逮捕される事態となりました。
また、2024年の能登半島地震では、過去の津波映像が誤って広がるなど、誤情報が災害時にどれほど影響を与えるかが分かります。
高村の見解
私は、以前から災害時のデマ拡散やそれを助長する行為に対し、強い警鐘を鳴らしてきました。
デマにより無駄な人員や労力が割かれるだけでなく、救助活動を混乱させることは極めて悪質であり、断じて許されるべきではありません。
真に困っている人々に適切な支援が届くよう、情報の正確性を確認せずに拡散することは絶対に避けるべきです。
混乱している時だからこそ、私たち一人ひとりが、冷静かつ慎重に行動し、誤情報の拡散を防ぐことが重要だと思っています。
