2024年6月6日から8日にかけて、東京・有明で教育関係者向けの総合展示会「New Education Expo 2024 in 東京」が開催されたようですので、その記事を紹介いたします。
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2024年6月6日から8日にかけて、東京・有明で教育関係者向けの総合展示会「New Education Expo 2024 in 東京」が開催されました。 この展示会の基調講演では、東京学芸大学 教職大学院 教授の堀田龍也氏が「教育の情報化の現状と課題」というテーマで講演を行いました。
堀田教授は、教育現場が直面するさまざまな問題と、その解決策について具体的に述べています。
まず、堀田教授は公立学校の教員の年齢別構成の問題について説明しました。
現在、50歳以上と30代の教員が多く、その間の40代の教員が少ないという状況です。
これにより、ベテラン教員の退職に伴うノウハウの喪失と、それに対する若手教員の育成の必要性が強調されました。 堀田教授は、この状況を変革のチャンスと捉え、若手教員の成長を支えることの重要性を指摘しました。
次に、日本の将来における人口減少と移民の受け入れに伴う教育現場の課題についても触れました。
移民先進国である英国の例を引き合いに出し、多言語対応が必要となる教育現場において、制度と運用の両面で対策が求められると強調しています。
堀田教授は、文部科学省の学習指導要領に基づき、「学力」から「資質や能力」へのシフトが進んでいることを示しました。
特に「学びに向かう力」が重要であり、YouTubeなどの学習リソースを活用して、学校卒業後も学び続けることができる環境が整いつつあると述べています。
さらに、PISA2022の結果をもとに、日本の生徒が自律的な学習に対する自信が低いことを指摘しました。
堀田教授は、「自己調整学習」の重要性を強調し、児童・生徒が自分で学習の規律を作り、学び続ける力を身につけることが必要であると述べました。
後半では、教育の情報化のトレンドとして、「リーディングDXスクール」や「学校DX戦略アドバイザー」の活用が紹介されました。 また、学校のネットワーク帯域不足の問題や学習用パソコンのアクセスログ解析なども取り上げられ、今後の教育情報化の課題と対策が示されました。
高村の考え
GIGAスクール構想が開始されて以来、多くの学校でICTを活用した教育が進んでおります。
しかし、堀田教授の講演から見えてくるのは、まだまだ課題が山積しているというのが現実ではないでしょうか。
特に、公立学校の教員の年齢構成の偏りや、ジェネレーションギャップによる教育現場の摩擦は大きな問題です。
ベテランの知識と若手の意欲をうまく融合させることで、より良い教育環境を作り上げていく必要があります。
また、移民の受け入れに伴う多言語対応の課題は、日本の教育現場にとって新しいチャレンジです。
これを乗り越えるためには、制度と運用の両面での対策が不可欠で、PISA2022の結果が示すように、自律的な学習能力の育成は急務です。
生徒が自ら学ぶ力を養うためには、教員がサポートしつつも自主性を尊重する教育が求められるでしょう。
今は教育の過渡期であり、さまざまな課題が浮き彫りになっているかと思います。
しかし、これをチャンスと捉え、次の戦略をしっかりと立てることが重要ではないでしょうか。
子どもたちの学びを支えるために、教育現場の全員が一丸となって取り組む必要があります。
これからも情報化の波に乗り遅れることなく、最先端の教育を実現していくことが求められます。
