デジタル機器が便利な反面、子どもたちの健康に与える影響について考えさせられる調査結果ですね。
記事の説明
文部科学省が発表した2023年度の全国調査によると、小中学生の裸眼視力1.0未満の割合が10年前と比較して大幅に増加していることが明らかになりました。
具体的には、小学生の37.8％、中学生の60.1％が裸眼視力1.0未満であり、これは約7ポイントの増加にあたります。
高校生は67.8％と、10年前と比べて大きな変化はありませんが、依然として高い割合を示しています。
この増加について、文科省はスマートフォンやタブレットなど電子機器の長時間利用が影響している可能性を指摘しています。
これを受けて、文科省は屋外での活動を増やすことや、近くでものを見る作業を長時間続けることへの注意喚起を行い、学校を通じて対策を呼びかける方針です。
また、肥満傾向にある児童・生徒の割合も報告されており、特に男子では9歳から高校生までの1割以上が該当。
12歳男子では13.5％とさらに高い割合に達しています。
生活習慣の乱れが一因とされ、文科省は「早寝・早起き・朝ご飯」の推進や食育の強化を図る考えを示しました。
高村の考え
この調査結果は、子どもたちの健康に関する危機感を強く抱かせる内容です。
特に、裸眼視力の低下と電子機器の利用時間との関係性は非常に気になるポイントです。
私の息子も小学3年生ですが、YouTubeやマインクラフトなどに夢中になっている時間が長く、我が家でも気をつけなければならない課題だと感じます。
視力の低下は、学業や日常生活にも大きな影響を及ぼす可能性があり、子どもたちの未来に直結する問題です。
家庭内では、1日のスクリーンタイムを制限し、屋外で過ごす時間を意識的に増やす工夫が必要だと思います。
また、保護者として、親自身が率先して電子機器の利用時間をコントロールする姿勢を見せることで、子どもにもよい影響を与えられるのではないでしょうか。
さらに、肥満傾向についても、単に見た目の問題だけでなく、生活習慣病や将来の健康リスクと深く関わっているため、家庭と学校が連携して食育や運動習慣の確立に取り組むことが重要です。
議員としての立場からも、地域全体で子どもたちの健やかな成長を支援する施策を提案していきたいと考えています。例えば、市内の公園やスポーツ施設をもっと子どもたちが使いやすい形で整備することも一案です。
目の健康や生活習慣を守る取り組みは、決して簡単ではありませんが、親子で日々の意識を高めていくことが鍵だと思います。
