高齢化社会が進む中、意外な救世主が「インターネット」だとしたら、どう思いますか？
この記事によると、スマホやパソコンの画面を見つめる時間、それが健康を守る鍵になるかも？笑
記事の説明
インターネットの利用が中高年層の認知機能や精神的な健康にどのような影響を与えるかを分析した研究が報告されています。
特に、アメリカで行われた調査では、定期的にインターネットを利用する高齢者の認知症発症リスクが著しく低いことが示されました。
この研究は、50歳以上の1万8千人以上を対象に、インターネット使用習慣や認知症発症のリスクを2002年から2018年の間で追跡したものです。
調査の結果、定期的なインターネットユーザーの認知症リスクは、不定期なユーザーの半分以下であることが明らかになりました。また、1日あたり6分から2時間程度のインターネット利用が最適で、それを超えるとリスクが増加する傾向も見られました。
この背景には、インターネットを介した情報検索や他者とのコミュニケーションが、脳の刺激を促進し、いわゆる「認知予備力」を高める可能性があると考えられています。
また、別の研究では、23か国を対象にインターネットの使用が50歳以上の人々の生活満足度向上や精神的健康の改善に関連することが示唆されました。孤独感の軽減や社会的交流の促進が主な要因とされていますが、この分野における研究はまだ始まったばかりで、因果関係を明確にするためにはさらに多くの調査が必要です。
高村の考え
インターネットの使用が中高年層の認知症リスク低減や精神的健康の向上に寄与しているという研究結果は非常に興味深いものです。
しかし、これが実際にどこまで「本当」なのか、慎重に検討する必要があるとも感じます。
まず、この研究が観察的なものである点に注意する必要があります。
つまり、インターネット使用が認知症を防ぐ直接的な原因であると結論付けるにはデータが不十分です。
例えば、インターネットを使う習慣がある人々はもともと健康意識が高かったり、教育水準が高かったりする可能性もあります。
また、長時間のインターネット利用が逆にリスクを増加させるという結果からも、過度な使用には注意が必要です。
とはいえ、情報検索や他者との交流が脳を刺激するという仮説は理にかなっています。
現代社会では、インターネットが生活の一部であり、それを活用して高齢者のウェルビーイングを向上させる取り組みは非常に価値があります。
特に地方や高齢化の進む地域では、孤立を防ぎ、医療情報へのアクセスを向上させるツールとして期待が持てるでしょう。
ただし、こうした結果を鵜呑みにせず、どのようなコンテンツをどの程度利用すべきかをガイドライン化することが重要です。
たとえば、オンラインでの活動を教育や趣味に特化させることで、より効果的に脳を刺激しながらリスクをコントロールできるかもしれません。
吹田市においても、高齢者向けのIT教育やデジタルリテラシー向上の取り組みが重要だと感じます。
ただ使い方を教えるだけでなく、「どのように使えば健康や生活の質を向上できるのか」を具体的に示すことが求められます。
認知症予防や精神的健康の改善を目指した地域プログラムの導入も一案ですね。
