採取したデータを活用することで子ども一人一人の理解が深まり、教師が個別のニーズに応じた指導を行えることは非常に有意義だと思います。
このようにデータドリブンな施策の重要性はますます高まります。
関連記事の説明
3月6日、宮城教育大学において全国学力・学習状況調査（全国学力調査）のデータ利活用をテーマにしたシンポジウムが開催されました。
このシンポジウムは、子どもの学力と非認知能力の向上を目指すプロジェクト「子ども教育データサイエンス」の一環として行われ、全国学力調査に関わる研究者たちがこれまでの知見や可能性について講演しました。
宮城教育大学の田端健人教授は、データ利活用により教師が子ども一人一人をより深く理解することができると述べました。
田端教授は「個々の子どもを知る教師がデータを活用すれば、一層深い見取りが可能になる」と強調し、自治体や学校、教員が全国学力調査のデータを積極的に活用することの重要性を訴えました。
プロジェクト「子ども教育データサイエンス」は、データサイエンスの技術を使って教育現場での実践を可視化し、教師の手応えや子どもの成長を数量的エビデンスとして示すことを目指しています。
これにより、データ利活用が得意でない教員でも簡単にデータを扱うことができ、教育の質を向上させることが期待されています。
また、東北大学の柴山直教授は、全国学力調査の経年変化分析調査について報告しました。
柴山教授は、テスト理論に基づいて全国学力調査の本体調査をどのように年度間で比較しているかを解説し、「経年変化分析調査を定期的に実施すれば、本体調査の年度間比較がある程度可能になる」と述べました。
お茶の水女子大学の浜野隆教授は、家庭の社会経済的背景（SES）が学力に与える影響について紹介しました。 浜野教授は「SESが低くても学歴が高い家庭では、生活習慣の確立や読書への働き掛け、学校行事への積極的な参加が見られる」とし、不利な環境を克服している児童生徒の存在に注目しました。
田端教授はさらに、全国学力調査の帳票を活用して学力向上の取り組みを可視化する「平均ゾーンシステム」や、非認知能力を評価するシステムの開発状況についても説明しました。 全国学力調査のデータを活用することで、子ども一人一人の学びを個別最適化することが可能になるとしています。
今年度の全国学力・学習状況調査は4月18日に実施され、小学6年生と中学3年生が対象となりました。 約202万人の児童生徒が参加し、国語、算数・数学の2教科で行われました。 「主体的・対話的で深い学び」を意識した問題が出題され、ICT活用を題材にした問題も目立ちました。 児童生徒質問紙調査も初めてオンライン方式で実施され、学習環境や興味・関心についてのデータが収集されました。
今年度の調査では、国公私立合わせて2万8414校が参加し、参加率は国立が100％、公立が99.96％、私立が37.8％となっています。 地震の影響で一部の学校では後日実施となりましたが、多くの児童生徒が参加しました。
国立教育政策研究所（国研）の担当者は、調査問題や解説資料を活用して、児童生徒の実態に応じた指導方法の改善や学習意欲の向上に取り組むことの重要性を述べました。
今回の調査では、特に「フィルターバブル現象」を題材にした問題が出題され、児童生徒が現実社会で直面する問題解決能力を養うことが求められました。 また、1人1台端末の整備を背景に、ICTを活用した学習活動が重要視されました。
全体として、全国学力調査のデータ利活用は、教育現場での質の向上や児童生徒の個別最適化された学びに大きな役割を果たすことが期待されています。
高村の考え
ICTを活用した学習活動の取り組みは、現代の教育において必要不可欠だと感じました。
特に今回の調査で取り上げられた「フィルターバブル現象」など、デジタル社会における課題を意識した問題は、子どもたちが現実世界で直面する問題解決能力を養う上で重要だと考えます。
吹田市でも、全国学力調査のデータを活用し、教師のスキルアップと教育の質向上に努めていただきたいと思います。 データに基づく施策は、教育に限らず今後の全市民が豊かに暮らせる社会を築くための鍵となるのは間違いないでしょう。
