そうとうな勇気が必要だったと思います。
少子化の観点と、教員の負担軽減を考えると必要ない価格なんじゃないでしょうかね。
まずは記事をわかりやすく説明
日本中学校体育連盟（中体連）は、主催する全国中学校体育大会（全中大会）で水泳やスキー、スケートなど9競技を2027年度から実施しないことを発表しました。 この決定は、教員の負担軽減を目的としています。 特に、予選大会の運営や準備が教員に大きな負担をかけていたためです。
取りやめの対象競技は、ハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、アイスホッケーです。
ただし、ソフトボール女子は継続されます。 また、スキーは開催地との契約により、2029年度まで現行の規模で続けられます。
中体連は、全中大会での取りやめ競技を各競技団体が主催する大会に一本化する方針です。
全中大会は1979年度に7競技で始まりました。 現在では夏季16競技、冬季4競技で、約1万3000人が参加します。 全国の中学生約320万人のうち、約180万人が予選に参加する一方で、教員の運営負担が問題視されていました。
中体連は2021年度から改革案を検討し、今年1月に競技数削減を柱とする提言をまとめました。 2023年度の中体連の調査では、バスケットボールや陸上競技、卓球の部活動が多くの学校に設置されていますが、ハンドボール、体操、新体操、スキー、スケート、相撲、アイスホッケーの7競技は男女ともに設置校が1000校を下回っていました。
高村の考え
今回の中体連の決定は、教員の負担軽減という視点と少子化を考えると、たぶん妥当なんでしょう。
しかし、一方で競技の多様性を損なう懸念もあります。
特にスキーやスケートといった冬季スポーツは、日本の競技力向上にも貢献してきました。
これらの競技が中学生の段階で減少することは、将来的な競技人口の減少につながる可能性があります。
また、新体操やハンドボールなどは一部の地域で熱心に取り組まれており、その地域の生徒たちにとっては大きな打撃です。
これらの競技が今後どのように存続していくのか、地域ごとの支援や新たな運営体制が求められます。
中体連が示した代替案として、各競技団体主催の大会に一本化するという方針は、一つの解決策ではありますが、競技団体側の準備や運営負担も考慮する必要があります。
全中大会が果たしてきた全国的な交流や競技の普及という役割をどのように継続させていくのか、これからの議論が重要ですね。
